独立してから、初めてStripeを使うようになりました。
freeeと連携すると、「Stripe processing fees」と「税金 JCT」という明細が別々に入ってきます。
最初に「税金 JCT」を見たときは、何の税金かも分かりませんでした。
「税金 JCT」とそのままGoogleで検索しました。
調べると、JCTは「Japanese Consumption Tax」の略で、日本の消費税だとすぐに分かりました。
Stripeの手数料と「税金 JCT」が別々に入ってくる
今回のJCTは、お客さまから受け取った売上の消費税ではありません。
Stripeの決済手数料に対する消費税です。
たとえば、Stripeの決済手数料が1,000円で、その消費税が100円なら、Stripeに支払う手数料は合計1,100円です。
ところが、freeeには次のように別々の明細で入ってきます。
・Stripe processing fees 1,000円
・税金 JCT 100円
私は、消費税を含めた決済手数料が1つの明細で入ってくると思っていました。
実際に連携してみるまで、このような表示になることは知りませんでした。
「租税公課・対象外」は間違っている
freeeでは、「税金 JCT」に対して「租税公課・対象外」と提案されました。
(日付と金額はぼかしてます)
それを見たときは、「間違ってるな」と思いました。 JCTはStripeの決済手数料に対する消費税だからです。 「税金」と書かれているので、経理に詳しくなければ、freeeの提案をそのまま登録してしまうかもしれません。 ただ、固定資産税や印紙税などのように、租税公課として処理する税金とは違います。 私の場合は、次のように登録しました。 ・Stripe processing fees → 支払手数料・課対仕入10％ ・税金 JCT → 支払手数料・課対仕入10％ 明細は1つにまとめず、別々のまま登録しています。
原則課税の場合、「税金 JCT」を対象外で登録すると、その分の仕入税額控除が反映されません。
結果として、消費税を多く納めることになります。
簡易課税の場合は、実際の経費に含まれる消費税ではなく、売上に係る消費税額とみなし仕入率を使って計算するため、納付税額への影響はありません。
2つとも自動登録ルールにした
毎回同じ修正をするのも面倒なので、「Stripe processing fees」と「税金 JCT」の両方に自動登録ルールを作りました。
どちらも「支払手数料・課対仕入10％」で登録する設定です。
次からは自分で修正しなくても、自動で登録されます。
freeeが勘定科目や税区分まで提案してくれるのは便利です。
ただ、今回のように提案が間違っていることもあります。
「税金 JCTってなんぞや」と最初は思いましたが、分かってしまえば、それほど難しい処理ではありませんでした。
【余白ログ】
3ヶ月ブログを書いてないとどうやって書いてたっけ？となって習慣って大切だなと思いました。。。
